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デロイトが「2021年 世界自動車消費者調査」を発表

デロイトは、23カ国・24,000人以上の消費者を対象に行った「2021年 世界自動車消費者調査」を発表した。

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デロイトが「2021年 世界自動車消費者調査」を発表
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グローバルで監査・コンサルティング・税務・法務などのプロフェッショナルサービスを提供するデロイトは、「世界自動車消費者調査」の2021年版を発表した。

同調査は電気自動車、自動車購入、自動車購入資金の調達などについて、消費者の行動と動向を調査したもので、デロイトが12年前から毎年実施しているものである。

今回の調査は23カ国・24,000人以上の消費者を対象に行われ、パンデミックが及ぼした影響、自動車の先進技術、自動車小売のデジタルプラットフォームなど、自動車業界に影響を与えた様々な問題に関する意見を収集・分析したという。

調査サマリー

・電気自動車(EV)に対する長期トレンドの方向性は固まりつつあるが、パンデミックの中で消費者は手頃な価格の自動車を求めるようになった可能性があり、米国の消費者の74%が次期購入車両で内燃機関を選ぶとしている。

・自動車ローン/リース料金等の支払い猶予が世界中で懸念を引き起こしている。米国の若年層は支払い猶予を選択する可能性がこれまでの2倍以上に上昇している。

・オンラインでの自動車販売はパンデミックによって世界的に普及したが、米国の消費者の71%は依然として対面販売を希望している。

EVに対する関心の再喚起が必要

自動車の主役の座が内燃機関(ICE)から電動パワートレインに正式に移るにあたって、EVは十分な航続可能距離の確保、堅牢な充電インフラストラクチャの整備、そしてより手頃な価格になることが消費者から期待されている。一方、年々厳しくなるCO2排出規制は、EVの普及に対して追い風となる。

経済的な懸念が自動車購入に影響

COVID-19のパンデミックにより、多くの消費者がより手頃な価格帯の自動車を選択する傾向が強まった。実際には当初の計画よりも安価な車を購入消費者も多く、自動車のローン/リースの支払いを延期する人が増加していることもこの傾向を裏付ける。

自動車購入プロセスのデジタル化は道半ば

COVID-19のパンデミックにより、オンライン上の取り引きが増加した。しかし自動車購入プロセスを完全にデジタル化することは依然として困難であり、これは消費者が対面での購入体験を求めていることが背景にあると言える。

《Gilbert》

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