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【調査レポート】OTA動向調査:実用化ロードマップ/取り組み・アライアンス動向

mirai.Rsponseでは「OTA動向調査」と題し、各OEMのOTA技術開発・実用化におけるロードマップおよびアライアンス状況を理解するためのレポートを作成した

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mirai.Rsponseでは「OTA動向調査」と題し、調査レポートを作成した。

レポートでは各OEMのOTA技術開発・実用化におけるロードマップおよびアライアンス状況を理解するためのデスクトップ調査を行った。

本記事では当レポートの調査内容および一部の調査結果について紹介する。

発刊日

2021年4月16日

ページ数

PDFファイルA4全44ページ

販売価格

150,000円※プレミアム会員は無料

調査目的・背景

近年、自動車メーカー各社のOTAに関する取り組みが活発化している。

それもそのはずで、OTAはCASEが進展する自動車において、極めて重要な機能の一つになっているからである。

具体的にはIVI周りの情報系システムのOTAアップデートや、「走る・曲る・止まる」などの車両制御機能に関連するOTAアップデートなどが、OTA活用の具体例として挙げられる。その他にも一部先進的な例では、自動運転機能をサブスクリプション型、かつソフトウェアアップグレードを行う形でユーザーに提供する、といったような例もある。

今回はそうした各社の取り組み状況を把握しやすくするために、2021年時点における各社のOTA技術・機能の実用化状況を「OTA実用化ロードマップ」として可視化した。

調査対象

今回調査対象としたのは、基本的には各リージョン/分類において販売台数の多い、もしくは自動運転やOTAに関する取り組みにおいて具体的明言を行っている以下のOEMである。

日系

・トヨタ
・ホンダ
・日産

ドイツ系

・フォルクスワーゲングループ
・ダイムラー
・BMW

米国系

・GM
・フォード
・ステランティス
(※ステランティスは欧州系のPSAと欧州系/米国系であるFCAの対等合併によって誕生しており、どちらかと言うと欧州系の色が強いが、旧Big3のクライスラーを含むため、便宜上米国系に分類した)

中国系

・SAIC(上海汽車)
・BAIC(北京汽車)
・Geely(吉利汽車)

スタートアップ系

・テスラ
・NIO(上海蔚来汽車)

調査手法

調査は公開情報(各社の発表およびニュースなど)を元にファクトを収集し、それを整理・考察する形でレポートをまとめている。

実用化ロードマップの作成方法としては、縦軸に各OEM・横軸に西暦をとり、各社のOTA実用化の状況を棒グラフで表現し、時系列で比較できるよう可視化した。

また棒グラフの色はOTAのレベルで色分けをしており、同じOTAレベルであっても色が濃いものは「そのOTAレベルが実用化(市販車に搭載)されていることが、公開情報から明らかなもの」を、色が薄いものは「そのOTAレベルの実用化に向けて、具体的な取り組みを行なっていることが公開情報から明らか、もしくは各種公開情報からそれが推測されるが、まだ実用化はされていないもの(実用化予定、コンセプトモデルへの搭載、他)」を示している。

調査結果サマリ

今回調査したOEMの中で最も早くOTAを実用化(市販車に搭載)したのはテスラであった。

テスラは2012年に自動車メーカーで初めて市販車にOTAによるソフトウェアアップデート機能を搭載し、5年後の2017年にも同様に今回調査した中で最も早くOTAによるアップグレード(機能追加)を実現させている。その後も2021年初頭にテスラは完全自動運転(FSD)機能のサブスクリプションサービスを開始すると発表するなど、OTA関連領域で常に先頭を走り続けている。

テスラに次いでOTAの実用化を2017年に実現したのはホンダ、フォルクスワーゲングループ、ダイムラー、BMW、フォード、SAIC(上海汽車)、Geely(吉利汽車)の7社であった。

特に注目なのはフォードで、上記7社の中で最も早く、2019年に車両制御機能のアップデート・アップグレードを実現させている。

”ドイツ御三家”とも呼ばれる欧州の3メーカーも注目で、各社の先進的テレマティクスである「Audiconnect」、「MBUX」、「iDrive」を搭載する車種は、一定年代以上であれば全てOTAに対応している。

その他にも中国のSAICとGeelyもこれらのトップOEMと時期を同じくしてOTAを実用化したことは注目である。

各社とも、いわゆる”走る・曲る・止まる”に直接関係のない(=人命に直結しない)車両機能である「地図データの更新」「ナビゲーションソフトのアップデート」などといったデータ更新・ソフトウェアアップデートからOTAを開始しており、その後徐々に車両制御機能のソフトウェアアップデートやファームウェアアップデート、車両機能の追加を行うアップグレードなどを実用化させている。これは車両制御機能のソフトウェアアップデートなどは各国の法規性に抵触し得る部分があり、そうした背景からこのような進化の過程を遂げるのは必然的であると言える。

そうした中で、中国のEVスタートアップであるNIOが、2018年にテスラに次いでOTAアップグレード・車両制御機能のアップデートを実現したことは先進的であると言える。

調査レポートのダウンロードおよび購入

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《Gilbert》

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