テクノロジー
【ゼロカーボン特集】これまでやってきた技術のいいとこ取りを…シェフラージャパン 田中昌一代表取締役 マネージング・ディレクター
各国政府が2050年のカーボンニュートラル社会の実現へ向けた方針を打ち出した。完成車メーカー各社も独自の目標を掲げて取り組みを進める中、サプライヤーに求めるCO2排出量の削減目標もより厳しくなってきている。
社会
ビジネス
日産、環境省と「国立公園オフィシャルパートナーシップ」締結…自動車産業初
日産自動車は9月14日、環境省と「国立公園オフィシャルパートナーシップ」を締結した。自動車関連企業が環境省と本パートナーシップを締結するのは初めてとなる。
社会
【ベンガルール通信 その9】“自転車文化”背景に、「シェアサイクル」が欠かせない存在に
道が広くなり往来が増えるのと相前後して最近、目に見えて自転車も増えている。特に週末、老舗の朝食スポットには、見本市さながらにカラフルな車両が並ぶ。
ビジネス
【トップインタビュー】カーボンニュートラルへの取り組みはチャンス…ヤマハ発動機 日高祥博社長
今回、レスポンスによる日高社長への独占インタビューが実現。ヤマハが描くカーボンニュートラル時代の二輪像とは、そしてその中で見せるヤマハらしさとは。
ビジネス
トーヨータイヤ「サステナビリティ レポート 2021」発行…TOYO TIREのSDGsを策定
TOYO TIRE（トーヨータイヤ）は9月13日、同社グループがめざすサステナビリィの方向性、また、関連する主な取り組みをとりまとめた年次報告書「サステナビリティ レポート 2021」を発行した。
社会
スズキと浜松医科大、高齢ドライバーの運転と認知機能の関係性について実証事業を開始
スズキと浜松医科大学は9月13日、静岡県浜松市と協働し、「高齢ドライバーにおける日常の運転行動特性と認知機能の関係性：前向きコホート研究」を開始すると発表した。
社会
災害に強い「道の駅」に…情報通信機能を強化へ 国交省が意見募集
国土交通省は9月8日、大規模災害時の停電・通信の途絶に関して「道の駅」を防災拠点として耐災害性を高める新技術に関して意見を募集すると発表した。
テクノロジー
日産、自動運転「Easy Ride」で新ステップ…9月21日から横浜で実証実験
日産自動車は9月9日、報道関係者向けに自動運転車両によるオンデマンド配車サービスである「Easy Ride」の新たな実証実験に関する説明会を開いた。これまでの実験に比べ、車両の乗員を2人から1人とするなど実用化への新たなアプローチを進める。
テクノロジー
ドイツのマイクロEV事情に学ぶ…IAAモビリティ2021
IAAモビリティ2021は、GM、ステランティス、日本勢の出展がないが、その穴をうめるように目立っていたのは「L7／L7e」カテゴリーと呼ばれるマイクロEVたちだ。クラウドファンディングなどを活用しドイツを始めとしたEU各国のベンチャーのブースが賑わっている。
社会
JRの電車も「脱炭素」へ…山手線で省エネ運転を試行 10%程度のエネルギー削減を確認
JR東日本は9月7日、山手線で実施している省エネ運転の試行結果を明らかにした。
ビジネス
スマートドライブとパナソニック、物流向け運行管理サービス「ETC2.0 Fleetサービス」開始
株式会社スマートドライブは、パナソニック株式会社と共同で、物流車両を利用する企業向けにETC2.0システムを活用した運行管理サービス「ETC2.0 Fleetサービス」の提供を始めた。
社会
東京2020選手村で事故、自動運転技術のリテラシーが問われる［論点整理］
事故原因や分析については、新聞から業界誌、個人ブログまであらゆるところでされている。それぞれの持っている情報や立場もあり、議論百出の感がある。それらの論点を主に技術的観点から整理してみた。
社会
お盆期間の高速道路における平均日交通量、コロナ前と比べて62%に減少
高速道路各社が発表した「お盆期間中（8月6日から16日）の高速道路の交通状況(速報)【全国版】」によると、お盆期間の平均日交通量は2万9400台と、コロナ禍前の2019年と比べ62%に減少した。10km以上の渋滞回数は82回で、2019年との比較では83％減だった。
ビジネス
住友三井オートサービスと中国電力など5社、EVソリューションサービスで業務提携
住友三井オートサービス（SMAS）、中国電力、エネルギアL＆Bパートナーズ、REXEVおよびSMAサポートの5社は、EVソリューションサービス「eeV」の提供に向け、業務提携すると発表した。
ビジネス
【ベンガルール通信 その8】新世代の経営スタイル「SNS連動型メーカー経営」とは
南インドよりナマスカーラ！
社会
国土交通グリーンチャレンジ…国土交通省 総合政策局 環境政策課長 松家新治氏［インタビュー］
2030年までにCO2削減46％を目指して、国内のCO2排出量の約5割を占める運輸・民生（家庭・業務）部門に関する取り組み事項をまとめた６つのプロジェクト「国土交通グリーンチャレンジ」が取りまとめられた。
社会
コロナ禍のお盆、カーシェアサービスの現状は？ 感染症対策、利用傾向を聞いてみた
お盆といえば帰省とレジャー。普段は自家用車を所有していない世帯でも、この時期だけはカーシェアサービスを利用しようという世帯は少なくないはずだ。
ビジネス
モバイル型ロボット「RoBoHoN」で運転支援、同乗者効果で事故削減へ
シャープのモバイル型ロボット「RoBoHoN（ロボホン）」を活用したドライバエージェントシステムによる運転行動改善効果を検証する実証実験を、8月30日から始める。
社会
2030年度にエネルギー密度2倍以上、次世代蓄電池開発計画を策定 経産省
経済産業省は8月3日、グリーンイノベーション基金事業として実施する「次世代蓄電池・次世代モータの開発」プロジェクトに関する研究開発・社会実装計画を策定したと発表した。
社会
乗用車の排ガス測定法を一部改正…国際基準調和
国土交通省は8月5日、乗用車の排出ガス性能の基準調和を進めるため、関連する法令を改正すると発表した。
ビジネス
VW、BMWに制裁金、ディーゼル車の排ガス浄化装置でカルテル認定…環境分野における共同行為に対する競争法の執行
欧州委員会は、2021年7月8日、ダイムラー、BMW、及びフォルクスワーゲングループ（以下「VW」）が、ディーゼルエンジン乗用車の排ガス浄化技術に関するカルテルを行っていたとして、カルテルを自主申告したダイムラーを除く、BMW及びVWに対する制裁金支払命令を発出した。
